「人工地震」は存在するか?! 2019年まとめ 全人類が知るべき歴史的な証拠と技術と検証
人工地震について多くの意見がありますが、
皆さんはどう思いますか?
さて、実際のところはどうなのでしょうか?
- 人工地震の歴史
- シェールガス採掘 (水圧破砕法)で多発する地震
- 地盤に液体注入(水圧破砕法)よりヤバいCO2注入、で地震発生!
- ちきゅう乗組員が「人工的な地震を起こして実験」と発言
- 「人工地震や気象兵器は存在する」元国会議員・国際政治経済学者の浜田和幸が断言
- 結論
人工地震の歴史
実は、地震兵器は1970年代に国連総会の重要議題!
以下引用。
============
＝人為的地震は国連の公認技術です＝
米ソが競い合った地震兵器が1970年代に国際問題となり
1976年12月10日、第30回の国連総会で
「環境改変兵器：禁止条約」が多数決で採択された。
※禁止された兵器は人工的な地震／津波／台風の進路変更など。
＝世界121ヶ国の公認技術＝
この条約「人工地震・津波・台風の禁止ルール」は、
2013年時点で、世界１２１ヶ国がサインしている事実です。
人工地震を否定する人はこの国連条約を知らない人ばかり。
＝日本の国会でも1982年＝
6/4この「地震兵器禁止条約」を国会で承認。
6/9から「地震兵器禁止条約」が日本で公布された。
＝国会答弁の映像＝
2011年7月11衆議院の答弁の映像。（Youtube動画）
浜田和幸議員
「地震兵器はアメリカに限らずロシアも中国も多くの国々が、
取り組んで来た事実。人工的に地震や津波を起こせるのは、
国際政治、軍事上における常識です。」
＝人工地震の証言者＝
地震禁止条約にサインしている121ヶ国が証人です。
（米国カナダ中国ドイツ日本オランダ韓国イギリス…）
チャベス大統領「ハイチ地震は米国の地震兵器だった」
米ﾗﾄｶﾞｰｽ大学アラン・ロボック教授「私は気候を操作する部署に
いる。ベトナム戦争でも５年間気象兵器が使用された」
スイス法務局＝人工地震を起こした容疑で逮捕、裁判。
アンカラ市長「今回の人工地震は外国勢力だ。」
新潮2005年3月号「スマトラ沖地震は人工地震」
Your News Wire2015年12月20日「CIAも認めた気象兵器」
ロシア軍イワン・エヌレエフ少将「人工地震を発生させる兵器」
ミネソタ州Jベンチェラ知事「人工地震は米国の仕業」
掘削船ちきゅうの技術者：阿部剛氏の証言ビデオ。
「（犯罪でなく実験で）人工地震を発生させるための物」
麒麟地震研究所「海底の掘削だけで地震が発生する」=4/1も
海底に穴を掘るだけで海水が流入してM5以上の大規模地震が起き得るので1965年に米国で禁止に。米国の法律も証人です。
まだ人工地震を否定する無知は（1人でも）いる？
＝日本での実験＝
実は戦前1935年から1992年までは、日本のTVや新聞で
人工地震は日常的に報道されていたので（当時10歳）
今３４歳以上なら､人工地震を否定する健忘症は０人のはず。
| 年 | 人工地震の歴史 | |
| 1930 | 1930年代に米国のNテスラ博士が、 地震兵器の理論を確立。 |
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| 1935 | 読売新聞6/1 「至極かんたんな設備」 |
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| 1936 | 読売新聞6/23 「もの凄い人工地震、青山博士ら凱旋」 |
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| 1938 | 東京で人工地震を実験した日2/19 読売新聞2/18  「明日、珍しい人工地震の実験」 |
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| 1941 | 玄界灘で人工地震実験5/5 読売新聞5/6  「玄界灘で人工地震実験」 |
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| 大 戦 中 |
1945年1月9日読売新聞 「アメリカが、人工地震を研究中」 |
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| その４日後の1/13 米軍が愛知で人工地震＝三河地震M6.8 |
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| 1953 | 釜石市で人工地震実験9/12 読売新聞9/13  「人工地震で９名がガス中毒」 |
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| 1955 | 朝日新聞9/21 「原爆をつかった人工地震計画」 |
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| 1956 | 茨城で人工地震実験12/4 読売新聞12/5  「最大の人工地震に成功」 |
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| 1957 | 茨城で人工地震（震度５）8/25 読売新聞8/16  「震度５で大成功、人工地震」 |
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9/14米ネバダ州で原爆で地震実験  |
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| 1958 | 白川村で人工地震6/17 読売新聞6/17  「人工地震で落盤、30人が生き埋め」 |
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| 1961 | 新潟で人工地震11/9 読売新聞11/10  「深夜の人工地震、新潟」 |
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| 1965 | 東北沖で海洋地震を実験 読売新聞3/31  「注目の海洋実験」 |
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| 1961 | 携帯型の核＝直径27cm×長40cm＝23kg | |
| 1968 | 米ネバダ州で1/19、地下366mで水爆実験 | |
| 1971 | 米国が地下核実験でＭ７．0を記録。 | |
| 1973 | ソ連が地下核実験でＭ６．9を記録。 | |
| 1973 | 読売新聞8/30 「たまった歪を人工地震で発散」 |
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| 1975 | 読売新聞6/18 「気象兵器で米ソ交渉、禁止話し合う」読売新聞6/20  「恐るべき気象破壊兵器､米ソで研究」 |
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| 1974 | 米ソ共同声明で公式に「地震兵器は止めよう」 | |
| 1976 | 12/10第31回の国連で採択、 「環境改変兵器：禁止条約」反対31：賛成72国 |
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| 1977 | 「環境改変兵器：禁止条約」に、 世界１２１ヶ国がサインして現在に至る。 |
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| 1977年の日本政府の「外交青書」にも記述。 1982年6月4日この条約を国会承認。全文。 1982年6月9日から公布（条約第7号）全文。 |
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| 1980 | 米ネバダ州で７月と６月に地下核実験 | |
| 1981 | ソ連カザフスタンで9月と12月地下核実験 | |
| 1984 | 小田原で人工地震の実験3/11 読売新聞3/12  「人工地震大き過ぎた、震度1の予定が4～5 新幹線のダイヤ乱れる」 |
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| 1991 | 米でHARRP技術が確立した年。 （単純な地下爆弾の域を超えて、 地中に穴なしで地震の誘発が可能に） |
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| 1992年～米国から日本に報道禁止令か？ 1992年から日本で人工地震の報道が消えた。 |
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| 1991年ロシア軍少将「遠隔地から」人工地震。 1997年米国防総省の長官も「遠隔から」地震。 |
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| 1995 | 1/17阪神淡路M7.3、震度7､※､※、 | 自 然 と は 違 う 爆 発 波 形 |
| 2004 | 10/23新潟中越M6.8、震度7 | |
| 2004 | 12/26スマトラ沖M9.1、※、 | |
| 北朝鮮…地下核実験で日本も揺れる。 米国…ﾒﾀﾝﾊｲﾄﾞﾚｰﾄﾞも地下10kmで水爆 |
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| 2008 | 5/12中国四川M8.0、※、 | |
| 2010 | 1/12ハイチ地震M7、※、 | |
| 2011 | 3/11東日本大震災M9、震度7 | |
| 2016 | 3/14熊本地震M6.5、 | |
※全部でなく、有名な地震だけ抜粋。
この通り日本でも1992年までは日常的に報道していた。
私の本職は発明家ですが、地中爆弾なんて
子供でも思い付くような代物は、特許庁は認めません。
＝HAARPについて＝
| HAARPは全く別の２つの機能を持つので説明が難しい。 １：アンテナとしての機能。 ２：気象を操作する機能です。 （他にもあるが今回は省略。） 後者の人工地震を誘発させる機能は、 アメリカ特許商標庁に登録された公知の技術です。 HAARP地震の特許保有者（製造企業）は、 CIAが経営するE systems社の子会社であるAPTI社です。 ※技術管理は、米海軍と空軍の合同委員会。 ※開発予算は米国の国防費から。 APTI社のB・J・イーストランド博士がHAARPを発明した。 （合衆国特許：第４６８６６０５号） 後年APTI社が「電離層内に形成させる人工鏡」 （合衆国特許：第５０４１８３４号）。1991年8月20日～ この1991年の発明で人工地震が飛躍的に向上。 これが発端か？ 1992年から日本で人工地震は報道禁止に。 |
大抵の人が、HAARPの説明で墓穴を掘っています。
HAARPは地震誘発と、地震の巨大化であり、
これ単体で「日付指定の」巨大地震は起こせません。
この初級編では、この程度で控えます。
＝技術的に３段階＝
子供でも思いつく単純な地下爆弾は1930年代からあった。
地中爆弾が、水爆や原爆に代わったのが50年、60年代。
90年代からはHARRPで地震の巨大化が可能に。※、
このページは初級編なので高度なHAARPの解説は避けます。
単純な「地中爆弾」だけに限れば↓↓
（国土の穴）ボーリングや地熱発電を装って掘削しています。
（海底の穴）沿岸や沖は、掘削船”ちきゅう”が掘っています。
※海底に穴を掘るだけでM5以上の大規模地震が起き得るので
＝主犯は自民党＝
国土や海底掘削の命令役が自民党だと言う事を否定したくても、
日本の全てを管理管轄しているのは自民党政府しかいないので
地震用の穴は、共犯でなく自民党が主犯と言えます。
＝今や日本中穴だらけ＝
戦後70年間も掘り続けたので、
●海洋では数百ヶ所、
●国土なら数千ヶ所に及ぶはずです。←全て断層に沿って。
今や穴だらけの日本列島は、自民党と米軍の意志で、
どの場所でも自由自在に地震を起こす事が可能です。
※地中爆弾でも／HAARPでも。
※小型の核は、1961年時点で直径27センチ。井戸の穴でOK。
自然地震と人工地震は、
波形の違いから一目瞭然です。
＝否定派には、これを＝
●人工地震は国連が認めている事実。
●人工地震は（貴方が否定しても）世界121国は書名した。
●なんと戦前から、日本政府も人工地震を行っていた。
●1984年までは、日本政府も頻繁に実験していた事実です。
●1992年までは日常的にTVや新聞で報道してた事実だから、
３４歳以上で否定している人なら、大うそつきです。
以上。日本中１人も反論させない弁証法で
人工地震の入門編でした。
今後、人工地震の記事で疑われてしまう場合は、
前説として、このURLをご利用下さい。
また、国民が知らないから犯人はやりたい放題です。
今回の熊本地震で、さすがの私も本気で切れた！
http://ameblo.jp/jcjk-now/entry-12151494627.html
このページを拡散する事が、次の犯行を防ぐコツです。
============
つまり人工地震は技術としては存在し、国連で問題となるだけの、"脅威の兵器"であることがわかる。
現在は隠されている、ということか。
シェールガス採掘 (水圧破砕法)で多発する地震
では、地震のような巨大エネルギーをどうやって人為的に作り出すのか?
"水圧破砕法"(英語: Fracking)で地震が急増!
米国オクラホマ州 では水と砂、化学薬品の混合液体を高圧で地下へ注入して、石油を取り出すという"水圧破砕法"は、廃水として、地下へ戻すことになり、以降、地震が急増た。2016年に はマグニチュード（M）5.6 の強い地震が起こった。
現在は、世界各地で住民により大規模な反対運動が起きている。
M5.6 の強い人工地震
米中部オクラホマ（）州で3日、マグニチュード（M）5.6 の強い地震があった。同州では石油や天然ガスの採掘で「水圧破砕法（フラッキング）」という方法がよく使われており、地震が増えていた。
米国では過去10年間に水圧破砕法によって膨大な量の原油や天然ガスを採取することが可能になった。しかし、それらの天然資源とともに大量の廃水が発生し、これを地下1キロほどの深さに掘った廃水圧入井に圧入して処分している。
専門家によると、大量の廃水がこのように処分されることにより断層沿いの圧力が変化して断層にすべりが発生し、地震が起きることがあるという。
人為的な地震が発生する仕組み
オクラホマ州をはじめ多くの州では、近年、水平掘削坑井技術と水圧破砕法（「フラッキング」と呼ばれる）の進歩したことで、シェールガスやシェールオイルの産出が可能となり、エネルギー産業が目覚ましい発展を見せている。（参考記事：アメリカで拡大するシェールオイル採掘）
だが、水と砂、化学薬品を混合した液体を高圧で地下へ注入して、埋蔵されている石油やガスを取り出すという水圧破砕法には賛否両論がある。というのも、注入した液体が石油やガスを地表へ押し上げる際に、化合物が含まれる地下水が大量に排出されるからだ。事業者は、この地下水を廃水として、地下へ戻して処理している。
オクラホマ州のある地域では、こうした地下から出た水の廃水量が5～10倍に膨れ上がると、マグニチュード3.0以上の地震も急増。1970～2009年までの間でも100件以下だった地震発生数が、2014年の1年で600件近くに、2015年には907件にまで跳ね上がった。
ほとんどの廃水は、「アーバックル地層」と呼ばれる岩の層へ注入される。すると、さらに奥深くにある地震を引き起こす基盤岩の層に水圧が伝わる。注入される水の量が増えるほど、ただでさえストレスがかかっている断層の間隙水圧がますます上昇し、通常はしっかりと固く接着している断層面が滑りやすくなって、地震が発生するのだ。（参考記事：豪雨が数年後の大地震を誘発？）
オクラホマ州プラーグでは2011年に、廃水の注入が原因と考えられるマグニチュード5.6の地震が発生した。同州の記録では、過去最大規模の地震で、煙突が倒れるなどの被害が出た。
つまり、水の浸透などで、地盤が崩れ、地震が起こる可能性がある。
思ったより地盤というものは、大規模で弱い性質があるのかもしれない。
地盤に液体注入(水圧破砕法)よりヤバいCO2注入、で地震発生!
世界各地では気候変動対策などとして、大気中のCO2を地下に隔離・貯留する"温室効果ガス隔離政策（GCS）" が施行されているが、その危険性はお墨付きだ。
CO2注入は、フラッキングよりも地震発生率を高めるリスクが高い
近年、アメリカのテキサス州西部で発生した18回の小規模地震は、油井へ注入する二酸化炭素（CO2）が引き起こした可能性が明らかになった。 アメリカでは気候変動対策として、大気中のCO2を地下に隔離・貯留する「温室効果ガス隔離政策（GCS）」が施行されている。今週、22カ国および欧州連合（EU）のエネルギー行政の責任者がワシントンD.C.に集結、炭素捕捉・隔離技術を世界的に普及させるための方策を話し合った。一方、CO2の地下貯留と地震の関連性を指摘する調査結果によって、地下深くに温室効果ガスを蓄積する新たなリスクが浮上している。
テキサス州スナイダー近郊にあるコッジェル油田では、2006～2011年に約マグニチュード3の地震が多発している。75～82年にも多数の地震が発生、油田に被害が及んだが、石油の回収量増加を狙って地下に注入した水が原因とみられていた。当時は、水の注入を中断すると、自然と地震も収まったという。
しかし2004年からは、CO2などのガスを油井に注入するガス圧入法を採用。CO2が溶け込むと石油が膨張し、回収が容易になるという手法だ。その直後から、再び地震が増え始めた という。
共同研究者で、テキサス大学オースティン校地球物理学研究所の副所長クリフ・フローリック（Cliff Frohlich）氏は、「活発化前の大きな変化と言えば、CO2注入しかない」と語る。
最近話題のシェールガス・オイル採掘でも、水圧破砕法（フラッキング）という同様の技術が採用されている。2012年に米国科学アカデミーがまとめたレポートによるとCO2注入は、フラッキングよりも地震発生率を高めるリスクが高いという。地下に貯留するCO2の量が桁違いだからだ。
現在、CO2の隔離技術はノルウェーやアルジェリアなど世界65カ所で試験的に導入されており、イリノイ州ディケーター近郊の試験場では、3年間で計100万トンが地下の塩水層に注入されている。
二酸化炭素（CO2）排出削減のひとつの方法として挙げられている、大気中のCO2を回収して地中に隔離する「二酸化炭素回収・貯留（CCS）」には地震を引き起こす危険性があると、米国の研究者らが警告している。
18日の米科学アカデミー紀要（Proceedings of the National Academy of Sciences、PNAS）に発表された米スタンフォード大学（Stanford University）のチームの報告によると、国連（UN）の気候変動に関する政府間パネル（Intergovernmental Panel on Climate Change、IPCC）は、火力発電やその他の工業排出源による汚染管理法としてCCSは「実現性が高い」としている。いまだ大規模なCCSが試みられていない中、スタンフォード大のチームは、膨大な量の液体を長期間地中に貯留する必要のあるCCSは非現実的であるとし、「大陸内部によくみられる脆性（ぜいせい）岩石に大量のCO2を注入することにより、地震が引き起こされる可能性が高い」と主張した。
論文では、すでに米国において排水の地下貯留と小中規模の地震発生が関連づけられていると指摘。古くは1960年のコロラド（Colorado）州の例、さらにはアーカンソー（Arkansas）州やオハイオ（Ohio）州で昨年発生した地震を例に挙げつつ、「100年から1000年の単位でCO2を隔離することが考えられている地層で同規模の地震が起これば、問題は極めて深刻である」と警鐘を鳴らす。
この報告に先立ち前週15日、米国学術研究会議（US National Research Council）は、水圧破砕法（ハイドロ・フラッキング）によって地震が発生する可能性は低いが、CCSには「比較的大きな地震事象を誘発する可能性がある」と発表している。
日本でも行われている危険なCO2注入
2019年1月3日に熊本県で発生した、最大震度6弱の地震の震源の近くでは、東芝傘下の「（株）シグマパワー有明」により、CCS(Carbon dioxide Capture and Storage) と呼ばれる地中へCO2を圧入するプロジェクト が行われていた?
3日18時10分に、熊本県で最大震度6弱の地震がありました。ツイートによると、震源の近くに、東芝傘下の「（株）シグマパワー有明」があり、CCSと呼ばれる地中へCO2を圧入するプロジェクトが行われていたようです。
CCSに関しては、地震との関係が取り沙汰されています。新潟県中越地震（2004年10月23日）と中越沖地震（2007年7月16日）も、CCSとの関係が疑われており、“中越地震の震源地と、中越沖地震の本震の震源地さらに余震の震源地と、ＣＯ２貯瑠実験の場所を線で結ぶと、ほぼ一直線になる。そしてその「ど真ん中」がＣＯ２貯瑠実験の場所である” とのことです。
また、2018年9月6日の北海道地震の前にもCCSが行われていました。そして、今回の地震も、地中にCO2を貯留するパイロットプラントが近くにあるのです。
“続きはこちらから”の記事では、CCSの大規模な実証設備の建設工事を2018年2月に開始したということで、 2020年の夏に実証運転を開始すると言っています。
CO2の圧入が地震を引き起こすのだとすれば、将来、さらに大きな地震がこの辺りで発生するということになります。
日本では苫小牧なで実証試験、進むCCS プロジェクト
警告・苫小牧のCCSは危険性がある
2013年に地震水素爆発論学会石田昭氏の警告
「増圧によって解離能力(Dissosiation Power)が減少するので、それまでに解離していた解離水の中で、その時点での解離能力を超える分量は結合する方向に反応する。つまり、爆発する」 となります。これが地震の原因になります。
http://www.ailab7.com/CCS/atuma10.jpg
経産省の方針
経済産業省のＣＣＳ政策について
つまり、地中に、高圧で液体やガスを注入すると、地盤が崩れて、
大規模な地震が発生する、ということか。
ちきゅう乗組員が「人工的な地震を起こして実験」と発言
地球深部探査船「ちきゅう」は、人類史上初めてマントルや巨大地震発生域への大深度掘削を可能にする、世界初のライザー掘削 が可能な科学調査船です。国際深海科学掘削計画（IODP） の主力船として、地球探査を行っています。
https://www.jamstec.go.jp/chikyu/j/
とのことだが、1995年"阪神淡路大震災"より、ちきゅう号と大規模地震との因果関係が怪しまれていたが、乗組員が 人工的に地震を起こして実験していると発言した。
つまり、ちきゅう号には人工的に地震を起こして、調査するような設備が備わっている、
ということだ。
その実態はどうなっているのだろうか?
「人工地震や気象兵器は存在する」元国会議員・国際政治経済学者の浜田和幸が断言
自然現象を戦略的に改変していこうという試みがあることは、東西冷戦時代からアメリカ、ソビエト、中国などの大国では公である
311後の国会の答弁でも有名になった(以下) 元国会議員・国際政治経済学者の浜田和幸 氏
がtocana のインタビューに応えている。
全文必見。
気象改変装置や人工地震などに関心をお持ちでいらっしゃるようですが、それらは全て国際政治や国際金融という大きな枠組みの中で捉える必要があります。たとえば、ケムトレイル（※）によって具合が悪くなる人が増えれば、それを治療するニーズも出てきますから、もはや軍需産業のみならず製薬業界にも直接関わってくる実に深いテーマなのです
自然現象を戦略的に改変していこうという試みがあることは、東西冷戦時代からアメリカ、ソビエト、中国などの大国では公になっています。極秘裏に地震や火山噴火を起こしたり、天候をコントロールして、狙った国に壊滅的な打撃を与えたり、脅しをかける。そして、表向きはあくまでも自然の猛威に見せかけるのです
実は、アメリカは第二次世界大戦が勃発する何年も前から日本人のメンタリティを文化人類学的に研究していました。そして終戦後、アメリカに到底逆らえないようにマインドコントロールするには、日本人の心に刻まれている地震や火山噴火に対する恐怖心をうまく利用するべきだという結論を導き出していたのです。
そして、天皇に対する日本国民の信仰心も厄介でした。これを何とかしようと彼らが注目したのは、火山です。終戦間際の日本列島では、30近くの休火山・活火山で小規模とはいえ火山性地震をはじめとする噴火の予兆があって、ちょっとしたキッカケさえ与えれば大噴火するかもしれないから、要所要所にどんどん爆弾を投下しよう――という計画も進んでおり、準備まで行われていたことが、アメリカの情報公開法によってわかってきています。
先ほど述べた通り、戦意を完全に喪失させるために地震と津波など、日本人に根付いた自然信仰のようなものを上手く使おうとしたのでしょう。ただ、その実験は成功しているけれど、アメリカの政策議論において、そういうまどろっこしいことより先を見越していっそ原爆を投下した方が、旧ソビエトや中国に対するメッセージにもなると。まだ当時は、ソ連も核開発に成功していませんでしたから、戦後の国際政治を圧倒的な力で牛耳るにはここで原爆を投下すべし、と判断されたのでしょう。
アメリカにとって「戦争は最大のビジネス」
いずれにしても、最終的にはアメリカに利益が還元できるような仕掛け――つまり、一番大事なところはアメリカがコントロールして最終的に自分たちの利益につながる、そういう状況にしたい。だから、何らかの不具合が出る前に、自分たちが作った（日本の）原発を「自然災害に襲われて事故につながった」という形にすれば、すべては災害に対する予防策が不十分だった日本側の責任となるうえ、少なくとも日本政府は脱原発に舵を切ることもできないだろう、と見越している。
「実はアメリカはこういうことをやっているんだ」という話をたくさん耳にする機会があったのです。たとえば70年代のベトナム戦争時代、「オペレーション・ポパイ」といって、アメリカ軍は人工的に巨大な雨雲を発生させて集中豪雨による洪水を引き起こす研究をして、実際にベトナムで試していました。ベトコンに苦しめられたアメリカ軍が、敵の偽装ルートなどを遮断・破壊するために構想したことです。その一方では、逆に雨雲を“消し去る”ような研究も行われていました。
日本に対しても、彼らは日本人のメンタリティをよく理解した上で、「山の爆発を人工的に起こす方法をわれわれは知っている」というような話を、酒の肴に議論する機会が多々ありましたよ。
彼らには「人が考えることは必ず実現できる」という強い自信がある。だから人工的に地震を起こすことなど、もはや当然のような話で、むしろそれを「どう戦略的に使うか」に心血を注いでいるのです。
東京にはアメリカ海軍の情報局がありますが、当時の日本政府要人、総理はもちろん閣僚などの影響力ある国会議員たちが、いつ・どこで・誰と・どんな話をしたかということを盗聴して、その膨大なデータを30分毎に海軍本部へと送っているんです。
北朝鮮から飛んでくるミサイルを撃ち落とすためといって、アメリカからイージス艦やらPAC3やら色んなものを買わされていますけど、では、自衛隊がそれらの命中精度を自分たちで実験して確認した上で買っているかというと、一切やっていない。一事が万事で、アメリカの言い値のまま買わされている。今や5兆円を突破した日本の防衛予算のうち、装備費の大半はミサイルや防衛システムを買うためにアメリカ側に支払っているわけですけど、それが本当に信頼できるものかどうかもわからない。
以前、ハイチで大きな地震がありましたでしょう？（※） ハイチには、中国が近年すごく力を入れて投資しています。お金の力で台湾と断交させて「第二パナマ運河」を作ろうとしたり、すごい勢いで進出しているんですね。でもここは、もともとアメリカの裏庭みたいなところです。そこを“見せしめ”ではないけれど“自然界の猛威で破壊する”ということになれば、中国も表向きには、「自分たちの進出を邪魔するな」と反論もしにくいですよね。
アメリカにとって「戦争は最大のビジネス」とはよく言われますが、自然災害もまた然り、なんです。
貴重なインタビューも必見。
あたりまえですが、常に戦争をしている国は、なんでも戦争(Control )に利用しようというのは、当然のことです。
日本も敗戦以来、実質に主権がなく、GHQの延長の米国(日米合同委員会)の監視下にあるというのは事実のようです。
そして、うまいようにコントロール(利用)されている、ということですね。
結論
いかがだろうか、
古来から地震発生大国である日本では、なかなか気づきにくいかもしれないが
いま起こった地震は、もしかすると人為的な理由で起きた地震なのかもしれない。
終
以降の投稿ではより深く掘り下げでいきたい。
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免責
真偽の判断は、すべてあなた次第である。
基本的人権を尊重し、争いや弱者いじめのない平和な世界を願って。
